NPO法人 wiz

News新着情報

2021.9.20

紫波町地域おこし協力隊(タウンイノベーターズ)アイキャッチ

地域おこし協力隊

《令和3年度募集開始》紫波町地域おこし協力隊(タウンイノベーターズ)

NPO法人wizが採用・活動支援を行っている、紫波町地域おこし協力隊(タウンイノベーターズ)の令和3年度募集が開始されました。
ぜひ、下記の募集サイトを御覧ください。
募集サイトはこちら→https://shiwa-town-innovators.com/

2021.8.1

岩手町地域おこし協力隊(しごとクリエイター)アイキャッチ

地域おこし協力隊

《令和3年度募集開始》岩手町地域おこし協力隊(しごとクリエイター)

NPO法人wizが採用・活動支援を行っている、岩手町地域おこし協力隊(しごとクリエイター)の令和3年度募集が開始されました。
ぜひ、下記の募集サイトを御覧ください。
募集サイトはこちら→https://iwatemachi.jp/

2020.8.31

プレスリリース

新事業開始のお知らせ〜副業マッチングプラットフォーム「RE:SiDE(リザイド)」〜

NPO法人wizでは、新たな人材コーディネート事業として、副業マッチングプラットフォーム事業の試験稼働を始め、Webサイト「RE:SiDE(リザイド)」を公開しました。

コロナ禍で日本だけではなく、世界全体が目紛しい変化に対応を求められる中で、「若者にとって岩手・地元が将来的な選択肢になる環境を提供する」ことをミッションとする当法人も、新たな形での人材のコーディネートの必要性のもと、副業マッチングプラットフォーム「RE:SiDE(リザイド)」を開始しました。

地方である岩手県にとって、東日本大震災以来の大きな転機だと捉え、都市部で総合職として働く、サラリーマン・OLの県内出身者、在住経験があるなどの岩手に縁がある、26〜40歳をメインターゲットとし、副業人材を求める県内事業者にコーディネートしていきます。

RE:SiDE(リザイド):https://re-side.jp

2020.6.16

プレスリリース

【令和2年度 水産加工業等イノベーション人材確保事業「三陸水産イノベーションプロジェクト」実施のお知らせ】

NPO法人wizでは、宮城県石巻市の株式会社フィッシャーマン・ジャパン・マーケティング、一般社団法人フィッシャーマン・ジャパンと連携し、東北経済産業局が主催する「令和2年度 水産加工業等イノベーション人材確保事業『三陸水産イノベーションプロジェクト』」の岩手県コーディネーターとして、事業運営に関わります。

水産資源の減少や国内市場の縮小など、水産業を取り巻く環境は大きく変わりました。
加えて、新型コロナウィルスの脅威の中、社会システムや流通の在り方が大きく見直される、パラダイムシフト(社会変革)が始まろうとしています。
三陸の基幹産業である水産業をどう守っていくのか。一人では答えを見つけることが難しいこの問いを、同じ志を持った三陸の水産事業者と探していく場「水産イノベーションキャンプ」を連続オンライン講座として実施します。

▼水産イノベーションキャンプ(オンライン)
http://sanrikusuisan-innovation.go.jp/detail.html
参加対象:三陸の水産業経営者、次期経営者候補等(定員:12名程度)
日  程:7/7(火)、7/21(火)、8/4(火)、8/18(火)、9/1(火) 全5回
内  容:経営分析のフレームワークを使いながら自社の強み・弱みを整理し、今後の成長戦略を検討していきます。詳細は上記ページを御覧ください。
本事業へのエントリーは上記ページから受け付けております。お問い合わせは下記アドレスへご連絡ください。
岩手事務局:NPO法人wiz suisan@npowiz.org (担当:八田)

※三陸水産イノベーションプロジェクト
http://sanrikusuisan-innovation.go.jp/

2020.2.1

プレスリリース

【紫波町、盛岡信用金庫との連携協定締結のお知らせ】

2020年1月28日にNPO法人wizは紫波町、盛岡信用金庫と、「地方創生に向けた地域人材の育成に関する連携協定」を締結しました。

これまで、紫波町はwizのメインフィールドとして、実践型インターンシップ、地域おこし協力隊の採用・活動支援、クラウドファンディングなどのコーディネートを実施してきましたが、今後は地域の金融機関である盛岡信用金庫とも連携し、「人材の育成」を軸に、3者の強みを活かしながら、事業を実施していきます。

岩手県内の多くの自治体でコーディネートをしてきましたが、連携協定はwizにとって初めてになります。

法人設立からまもなく6年が経とうとしていますが、この連携協定を新たなスタートと捉え、これからも地域と若者をつないでいきます。

PAGE TOP